被介護者の状態について

知っていますか?MMSEって?

認知症とは、記憶や思考力が低下して、日常生活に支障をきたす状態です。認知症には、アルツハイマー型認知症、血管性認知症、レビー小体型認知症など、様々な種類があります。 認知症の診断は、問診、身体検査、血液検査、脳画像検査などを組み合わせて行われます。その中でも、認知症の診断に広く用いられているのがMMSE(Mini-Mental State Examination)です。 MMSEは、1975年にアメリカのFolsteinらが開発した、認知症のスクリーニング検査です。MMSEは、簡単な質問に答えることで、認知機能を評価します。MMSEの満点は30点で、24点未満の場合、認知症が疑われます。 認知症とMMSEの関係性は、MMSEのスコアと認知症の重症度が正の相関関係にあることです。つまり、MMSEのスコアが低いほど、認知症の重症度が高い傾向にあります。 MMSEは、認知症の診断に有用な検査ですが、認知症の確定診断には、医師による総合的な判断が必要です。
介護制度について

介護制度における国民皆年金制度の役割

介護制度における国民皆年金制度の役割 国民皆年金制度の概要 国民皆年金制度は、国民皆保険制度と並び、国民皆保険・皆年金制度の2本柱として我が国の社会保障制度の中核を担う制度です。国民皆年金制度は、明治32年に誕生した国民年金法を母体とし、その後の改正を経て、平成14年4月から国民年金法が全面的に改正され、国民皆年金制度として発足しました。国民皆年金制度は、老齢、障害、死亡の3つのリスクに備えた国民皆保険制度です。老齢基礎年金は、65歳から支給される老齢年金で、国民年金保険料を納めた期間に応じて支給額が決まります。障害基礎年金は、障害を負って働けなくなった場合に支給される年金で、障害の程度に応じて支給額が決まります。遺族基礎年金は、現役世代が死亡した場合に、その遺族に支給される年金で、死亡者の年齢や遺族の構成に応じて支給額が決まります。国民皆年金制度は、国民皆保険制度と同様に、国民皆保険の理念に基づき、国民全員が加入し、加入者は保険料を納めることで、老齢、障害、死亡のリスクに備えることができる制度です。
介護制度について

介護施設の指定管理者制度とは?

-指定管理者制度とは- 指定管理者制度とは、地方公共団体が所有する公共施設や公共サービスを、民間団体に管理・運営を委託する制度です。介護施設も、この指定管理者制度の対象施設となっており、民間団体が介護施設の運営を委託されるケースが増えています。 指定管理者制度の目的は、公共施設や公共サービスの効率化と活性化にあります。民間団体のノウハウや柔軟な経営手法を活用することで、公共施設や公共サービスの質の向上とコスト削減を図ることができます。また、民間団体が参入することで、競争が促進され、サービスの多様化が図られることも期待されています。
被介護者の状態について

バランスと足腰の衰え。そして『平衡機能障害』とは?

平衡機能障害とは、体のバランスを保つ機能が低下し、ふらつきや転倒が起こりやすくなる状態を指します。平衡機能は、内耳、小脳、筋肉や関節の感覚など、複数の感覚器官や器官系が連携して成り立っています。これらのいずれかに異常が生じると、平衡機能が低下し、平衡機能障害が起こります。 平衡機能障害には、中枢性平衡機能障害と末梢性平衡機能障害の2種類があります。中枢性平衡機能障害は、脳や小脳に異常が生じて起こる平衡機能障害です。末梢性平衡機能障害は、内耳や筋肉、関節の感覚に異常が生じて起こる平衡機能障害です。 平衡機能障害の原因はさまざまです。中枢性平衡機能障害の原因としては、脳卒中、脳腫瘍、多発性硬化症、パーキンソン病などがあります。末梢性平衡機能障害の原因としては、メニエール病、前庭神経炎、突発性難聴、筋無力症などがあります。 平衡機能障害の症状は、ふらつき、転倒、めまい、吐き気、嘔吐などがあります。ふらつきは、歩くときや立っているときに起こることが多く、転倒につながる可能性があります。めまいは、ぐるぐる回るような感覚や、物が揺れているように見える症状です。吐き気や嘔吐は、めまいを伴う場合によく起こります。 平衡機能障害の治療法は、原因によって異なります。中枢性平衡機能障害の場合、原疾患の治療が行われます。末梢性平衡機能障害の場合、薬物療法、リハビリテーション、生活習慣の改善などが行われます。
介護機器について

転倒時の大腿骨頚部骨折予防!ヒッププロテクターとは

転倒時の大腿骨頚部骨折予防!ヒッププロテクターとは ヒッププロテクターとは、転倒時に股関節を保護するための装具です。転倒時に最も多く発生する骨折は大腿骨頚部骨折であり、高齢者になるとそのリスクは高まります。大腿骨頚部骨折は、寝たきり、認知症、死亡につながる可能性があります。そのため、転倒時の大腿骨頚部骨折を予防することが重要です。 ヒッププロテクターには、大きく分けて2つのタイプがあります。1つは、腰の周りに装着するタイプで、もう1つは、下着のように身に着けるタイプです。どちらのタイプも、転倒時に股関節を保護する効果がありますが、腰の周りに装着するタイプの方が、より保護効果が高いとされています。 ヒッププロテクターは、転倒時の大腿骨頚部骨折を予防する効果があることが研究で示されています。米国では、ヒッププロテクターを装着することで、大腿骨頚部骨折のリスクが約40%減少することが報告されています。
介護機器について

歩行器知ったコトワリ!

歩行器知ったコトワリ! 歩行器とは? 歩行器は、歩行を支援する器具のことです。歩行が困難な方が、安全かつ安定した歩行を行うために使用されます。歩行器には、様々な種類があり、利用者の状態やニーズに合わせて選ぶことができます。 歩行器のタイプには、杖、松葉杖、四脚歩行器、前輪駆動歩行器、後輪駆動歩行器などがあります。杖は、最もシンプルな歩行器で、片手に持って使用します。松葉杖は、杖よりも安定性があり、両手に持って使用します。四脚歩行器は、4本の脚で支えられた歩行器で、最も安定性が高いです。前輪駆動歩行器は、前輪が駆動する歩行器で、操作性が優れています。後輪駆動歩行器は、後輪が駆動する歩行器で、安定性が高いです。 歩行器を選ぶ際には、利用者の身長、体重、筋力、バランス感覚、歩行距離などを考慮する必要があります。また、歩行器を使用する際には、正しい使用方法を学ぶことが大切です。正しい使用方法を学ぶことで、歩行器を安全かつ効果的に使用することができます。
介護制度について

居宅療養管理指導の概要と利用方法

- 居宅療養管理指導の概要と利用方法 -居宅療養管理指導とは- 居宅療養管理指導とは、在宅療養が必要な患者に対し、医師や看護師、薬剤師などの専門職が連携して、在宅での療養生活を支援するサービスです。在宅療養管理指導の対象となる患者は、がんや心臓病、脳卒中などの慢性疾患を患っている方や、手術や放射線治療などの治療を受けた方などです。 居宅療養管理指導の主な内容は、以下のとおりです。 * 患者や家族への療養に関する指導 * 薬の処方や管理 * 栄養管理 * リハビリテーション * 介護に関する相談 * 在宅医療に関する相談 居宅療養管理指導は、患者や家族の在宅療養生活を支援することで、患者のQOLの向上や医療費の削減に貢献しています。 -居宅療養管理指導の利用方法- 居宅療養管理指導を利用するには、まず、主治医に相談してください。主治医が居宅療養管理指導の対象となる患者と判断した場合、居宅療養管理指導を行う医療機関や訪問看護ステーションを紹介してくれます。 居宅療養管理指導を受けるには、医療保険または介護保険の適用を受ける必要があります。医療保険の適用を受けるためには、主治医から「居宅療養管理指導が必要である」という診断書が必要です。介護保険の適用を受けるためには、介護認定を受けている必要があります。 居宅療養管理指導の費用は、医療保険または介護保険で賄われます。医療保険の場合、患者の自己負担額は1割または3割です。介護保険の場合、患者の自己負担額は1割です。
被介護者の状態について

要支援者とは?その状態と介護予防サービスについて

「要支援者とは?その認定基準」 要支援者とは、介護保険法に基づく認定によって、介護を必要としている状態にあると認められた人のことを指し、介護予防サービスを受けることができます。要支援者の認定基準は、主に以下の3つです。 1.日常生活動作(ADL)が要支援のレベルであること 日常生活動作(ADL)とは、食事や排泄、入浴、更衣、移動などの基本的な動作のことです。要支援のレベルとは、これらの動作のうち、日常生活に支障をきたしている動作が2つ以上ある状態のことです。 2.身体障害者手帳の所持など、障害の認定を受けていること 障害の認定を受けている人も、要支援者として認定されることがあります。身体障害者手帳の所持のほか、療育手帳や精神障害者保健福祉手帳の所持も、要支援者認定の対象となる場合があります。 3.要介護状態ではないこと 要介護状態とは、介護保険法に基づく認定によって、介護を必要としている状態にあると認められた人の中で、日常生活に支障をきたしている動作が6つ以上ある状態のことです。要支援者は、要介護状態ではないものの、介護を必要としている状態にあると認められた人です。